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2016年5月16日 (月)

労働生産性の集計式

 前2回の「総労働生産性の向上策は簡単」(以下、前回と記す)の続きです。労働生産性の集計式(分解式)は、多くあるはずですが、専門誌などに掲載されているものはほんの少しです。前回の文献ではかなり多くの式が掲載されている。それらは大別すると次の3つになる。以下、産業別労働生産性の集計式を想定する。
① 産業別労働生産性の比(今期の値÷前記の値)のウエイト付加法和。
② 産業別労働生産性の比とその他の値のウエイト付積和。この式では、生産性の比の他に何かを含む値のウエイト付となる場合がほとんど。
③ 総労働生産性の対前期伸び率を分解した式。
 前回も述べたように、労働生産性を操作する場合はこの集計式に事後情報が含まれていないことが大切となる。しかし、ほとんどのそれらはこの事後情報が含まれている。つまり、操作をする前に、操作後の情報を用いることになる。ただ1つの例外が、前回紹介した論文に記されている。ただし、それは近似式である。近似式でなければ、それは操作に用いられないはずである。だから、近似の程度が論文のそれよりも優れているものが存在しているかもしれない。
 なお、OECDの集計式マニュアルは、近頃の文献では用いられていない場合が多いようである。そして、他の式を提示する論文執筆者はその理由を説明しない。この例外には、大御所のJorgenson先生もいる。先生の集計式はOECDのそれのファミリーに含まれるとみなされる。
 産業別労働生産性の集計式は総労働生産性の分解式でもある。分解の方が容易に思えるが、操作という視点から言えば、集計に力点を置く方がよかろう。ただし、席亭にはどうしたらよいのかはわからない。
 近いうちに、誰かが満足のいく生産性の集計式を見つけるかもしれない。それを何かで見つけることができれば、席亭は坊さんのマネで
    にようぜい・がーもん(この如く我聞けり)。チーン。

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